岐阜県 飛騨 高山市 山和不動産

上の映像は春の山王祭の屋台「琴高台」
弊社は、琴高台組の組員です。




◆ 山和不動産(株) ◆

〒506-0011
岐阜県高山市本町1丁目40番地
山和不動産株式会社
代表取締役 瀬上直樹
TEL 0577-32-6214
FAX 0577-32-1433
E‐mail san2@sanwa-re.jp
URL http://www.sanwa-re.jp

■個人情報の取扱いについて


平成18年5月21日
第57回全国植樹祭

■プロフィール■
昭和31年(1956年)2月7日 
 ◇瀬上木材創業

昭和37年(1962年)11月7日
 ◇山和不動産 として不動産部門開業

昭和46年(1971年)12月7日
 ◇山和不動産株式会社として資本金3,000万円で設立組織変更
  瀬上和雄 代表取締役社長 就任

昭和57年(1982年)5月〜昭和59年(1984年)5月
 ◇弊社 社長(当時)瀬上和雄
  (社)岐阜県宅地建物取引業協会会長 就任

平成10年(1998年)11月26日
 ◇瀬上直樹 代表取締役社長 就任

平成10年(1998年)春 
 ◇弊社 社長(当時) 瀬上和雄 黄綬褒章 受章

平成11年(1999年)10月14日 
 ◇弊社 会長 瀬上和雄 
  天皇陛下より園遊会賜る御招待(赤坂離宮)

平成15年(2003年)秋 
 ◇弊社 会長 瀬上和雄 旭日小授章 受章


瀬上和雄

平成16年(2004年)5月 
 ◇弊社 社長 瀬上直樹
  (社)岐阜県宅地建物取引業協会理事 就任

平成22年(2010年)5月 
 ◇弊社 社長 瀬上直樹
  (社)岐阜県宅地建物取引業協会常務理事 就任

平成24年(2012年)4月 
 ◇弊社 社長 瀬上直樹
  (社)岐阜県宅地建物取引業協会
  飛騨支部長 就任

平成24年(2012年)6月3日 
 ◇山和不動産株式会社と山和造林有限会社合併
  山和不動産株式会社 造林事業部
  として造林事業継承
  資本金3,300万円



瀬上直樹


山和不動産(株)は、昭和31年の木材店創業以来「いい家、いい出会い」をモットーに実績ある不動産取引、信頼ある家造り、ふれあいある営業を展開しています。
当社は良質の住宅木材でつくられた住まいをお客さまの立場に立った適切な価格でお届けしています。家はその土地の気候や風土によって、それぞれ違った顔をもつもの。
地域に合ったより良い家づくりができるのは、地域の特性を知り、ふれあいを大切にする、地域のハウスメーカーだと考えます。
年月を得て、その良さが更に実感できる木造の家、山和不動産(株)はそんな家をお建てしています。

■当社の一番■ ムクの壁材の魅力
ムク材の人気がうなぎのぼりです。
天然のムク材は感触が違い、貼りものと違って質感があります。
また木材ですので断熱効果や調湿作用があり有害揮発成分を吸収してくれます。ムク材は香りによる癒し効果もあリ、多少あぱれますが生きている証拠で何よりも使っていて安心です。

公益社団法人 全国宅地建物取引業保証協会会員
公益社団法人 岐阜県宅地建物取引業協会会員
宅地建物取引業 岐阜県知事免許(15)第1140号
一般社団法人 全国賃貸不動産管理業協会会員
賃貸住宅管理業者 国土交通大臣(02)第002293号
建設業 県知事許可(般-4)第11566号
東海不動産公正取引協議会会員
住宅保証機構株式会社登録
損害保険代理店業務
 損害保険ジャパン梶E日新火災海上保険

■山和は、「いい家、いい出会い」で創業69年(昭和31年)
■気候・風土にあった家造り
■伐採・植付・保育・間伐を請け負います。

山和造林へリンク



 
■ 更新情報 ■

■4月23日
「分譲地・売地」を更新

■4月22日
「新築・中古住宅・建物」を更新

■4月17日
「賃貸アパート・マンション情報」を更新

■4月2日
「ペットと暮らせる住宅・アパート情報」を更新

■4月2日
「賃貸一戸建て情報」を更新

■2月13日
「賃貸店舗・事務所・貸地・駐車場・倉庫情報」を更新

■9月28日
「リゾート向き物件情報」を更新

■不動産情報ポータルサイト

 

▼個人情報の取扱いについて


当社は、個人情報を以下の目的で利用させていただきます。

@ 不動産の売買契約又は賃貸借契約の相手方を探索すること、売買、賃貸借、仲介、管理等に関する契約(連帯保証契約を含む)を締結すること及び契約に基づく役務を提供すること
A 不動産の売買、賃貸借、仲介、管理等に関する情報を提供すること
B 1、2の目的を達成するために必要な範囲で、契約の相手方及び売買、賃貸借希望者、他の宅地建物取引業者、指定流通機構、物件情報を書面又はインターネットで提供する者・団体・広告会社、融資に関わる金融機関、登記等に関わる司法書士その他専門家、提携損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社又はお客様の同意を得た第三者に対して提供すること

なお、契約の相手方探索のために指定流通機構に対して物件情報を提供する場合及び指定流通機構に登録されている物件についてご契約される場合には、個人情報等を次のとおり利用致します。

(1)契約が成立した場合には、その年月日、成約価格等を指定流通機構に通知致します。
(2)指定流通機構は、物件情報及び成約情報(成約情報は、売主様・買主様・貸主様・借主様の氏名を含まず、物件の概要・契約年月日・成約価格などの情報で構成されています)を指定流通機構の会員たる宅地建物取引業者や公的な団体に電子データや紙媒体で提供することなどの宅地建物取引業法に規定された指定流通機構の業務のために利用致します。

1 提供される情報は、氏名、住所、電話番号、物件情報、成約情報その他必要な項目です。
2 提供は、書面、電話、電子メール、インターネット、広告媒体等の手段で行います。
3 ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
*専属選任媒介契約、専属媒介契約が締結された場合には、宅地建物取引業法に基づき、指定流通機構への登録及び成約情報の通知が宅地建物取引業者に義務付けられます。

C 上記1及び2の役務、情報を提供するために郵便物、電話、電子メール等により連絡すること
D お客様からのお問い合わせに応じるため及び4の目的を達成するために必要に応じて保管すること
E 宅地建物取引業法第49条に基づく帳簿として及びその資料として保管すること
F 不動産の売買、賃貸借等に関する価格査定を行うこと

なお、価格査定に用いた成約情報につきましては、宅地建物取引業法第34条の2第2項に規定する「意見の根拠」として仲介の依頼者に提供することがあります。

1 提供される情報は、売主様・買主様・貸主様・借主様の氏名を含まず、成約物件の特定が困難となる工夫を施した物件の概要・成約価格などの項目です。
2 提供は、書面、電子メール等の手段で行います。
3 ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。

G 市場動向分析を行うこと


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